経済の真の姿
アメリカは1970年代末から1980年代初めにかけて、一人一時間当りの生産高の実質的低下によって示されるように、生産性の低下という重大な危機に追込まれました。
このため、産業の実績と見通しでもヨーロッパやアジアのライバルにかなり水をあけられることとなったが、いずれもこれまでより経済の潮流や発展が広範囲にわたるようになったためです。
長期にわたるエネルギー資源の不足は資源価格の負担を着実に増大させてきました。
かつて類をみないほど危険で厄介な環境汚染問題の発生によって、乏しい資本から産業衛生の面への支出も着実に増えていくでしょう。
負債を背負いながらもどうにかもちこたえている、この低成長の時代は、よろめきながら急速に新しい大恐慌時代へと移行していくのかもしれない、と多くの専門家は予測しました。
このような大きな背景のもとで、アメリカの企業に対して次のような狭量な非難がわきおこっています。
みずから事務処理の泥沼にはまり込みながら、彼らはまた経済を〈空虚な企業家主義〉の泥沼に沈めようとしているというのです。
会社のジェット機を乗りまわし、法律と金融に精通した、高給取りの経営者たちは、海外のライバルたちの優れた工業技術、製造力と生産性には、3百代言的手段と保護主義の陳情運動、金融の操作をもって対抗しています。
また、4半期ごとの儲けを増すために株式市場の需要にのみ心を奪われて、資本の投下、研究、その他の長期プロジェクトに金を惜しんでいます。